他の保険にはない、がん保険ならではの保障が相談のポイント

日本人の死亡原因の第1位はがん。年齢別にみると、40代から増え始め、50・60代といった働き盛りの世代にがんの罹患率が多いというデータもあります。 早期発見・治療で完治する見込みも高いがんであり、その治療を経済的な面から支える役割を担っています。相談では独自の給付金にも目を向けることが大切です。 待機期間といって加入後90日間はがんと診断されても、給付が下りない仕組みがありますが、支払い入院日数に限度がない、診断されると給付金が下りるなど、経済的な面で大きな支えとなります。がん治療は進行の度合いや罹患部位によりますが、いずれも長期戦となることがあります。 家計への負担も大きく、治療費も高額になるため、経済的リスクを抑える意味で加入しておきたいところです。

長期・複数回の入院・治療に備えることができる

がん保険は医療保険にはない特長がいくつかあり、そのひとつが診断給付金です。がんと診断されると、給付金が受け取れ、1回のみの給付となる商品や複数回にわたり受け取れる商品もあります。 セカンドオピニオンで適切な治療を受けることもがん治療では重要になるため、専門の医療機関で受診・治療を受けるためには多くの費用も必要になります。時には遠方の医療機関の選択もあり、多大な費用も必要になります。その費用捻出の一助になるのが、がん診断給付金です。 また、1入院あたりの日数に制限がありますが、支払い日数に制限がありません。つまり、何回入院しても、長期に入院しても、入院した日数分の給付が受けられます。再発するケースも多いがんだけに、他にはない入院給付金は心強い存在です。

先進医療や通院治療への対応も重要に

相談で挙げておきたいのが先進医療への対応と通院に対する給付金です。特にがん治療は技術の進化もあり、次々に新しい治療法や抗がん剤も出ています。しかし、公的保険の適用外ということもあり、先進医療を受けた場合の費用は高額です。この費用の捻出に役立つのが、がん先進医療給付金です。通算500~2000万円が限度で、治療の時点で先進医療に該当していなければ、給付の対象にはなりませんが、治療の選択肢を増やす点では相談しておきたい保障です。 また、がんに限らず、1入院あたりの日数が減少しています。早期退院で通院という形をとる場合もあり、そうしたケースを想定するならば、通院給付金も選択に入れておくと良いでしょう。 また、遠方への通院となると交通費も負担となってきますので、それをカバーできる意味でも通院給付金は役立ちます。
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